海の資源をめぐって 2
これらの声明発表に先立ち、この文書は、発表後の対応・調整に備えて、あらかじめアメリカの同盟国や隣国の何か国かに回されました。
しかし、結果はたいして変わらなかったでしょう。
さまざまな議事録から明らかなことは、ワシントンは他国の干渉を、どちらにしろ許さなかったということです。
かわりに、この問題に関してのイニシアチブをとり、全世界に向けて、いかなる国際法も、一国がその沿海にある鉱物資源の所有を主張することを妨げることはできない、と告げたのでした。
それはむしろ、一国の責任者という立場で、こうした問題について主張した者が他に1人もいなかったことを考えると、国際法を逆手にとった主観的な解釈(いや解釈など皆目していないとさえいえる)でした。
しかしながら、またしてもここでいえるのは、アメリカ合衆国は第ニ次世界大戦終了時、他のどの国の追随も許さないパワーを持っていた国であったことです。
この問題に関するイニシアチブがとれたのは、そのためでした。